【メディア情報】読売新聞に移住婚が取り上げられました！― 少子化・地方の婚活「自治体に危機感支援に力」―

少子化に悩む地方、広がる “都市部と地方の縁結び” 10月7日(土)発行の読売新聞「朝刊くらし面（全国版）」に、当協会の「移住婚」が取り上げられました。読売新聞社が行った少子化に関する全国調査によると、人口減少に悩む地方ほど未婚者の増加に危機感を持っていることが分かりました。記事では自治体が取り組んでいる結婚支援の...

【メディア情報】テレビ東京系列『日経スペシャルガイアの夜明け』に取り上げられました！＜9月29日放送＞

あなたと共に生きたい！　最新“婚活”から見えるニッポン 2023年9月29日(金)放送のテレビ東京系列「ガイアの夜明け」あなたと共に生きたい！～最新“婚活”から見えるニッポン～に、当会の自治体向け結婚支援サービス「移住婚」が取り上げられました。番組では受け入れ自治体の一つ「富山県氷見市」の取り組みが紹介されましまた。...

自治体向け結婚支援サービス『移住婚』相談会開催のお知らせ “結婚＋地方移住”を検討したい独身者対象

一般社団法人日本婚活支援協会（所在地：東京都港区、代表理事：後藤幸喜）は、当協会が地方自治体と協働して行っている自治体向け結婚支援サービス「移住婚」の相談会を、地方に移住してライフスタイルを見直したい20歳～50歳位までの独身者を対象に、東京ウィメンズプラザ（東京都渋谷区）にて6月24日（土）に開催することをお知らせ...

【メディア情報】全国の地方紙に掲載されました！― 「出会いない」地方切実「移住婚」支援広がり ―

厚生労働省が2月28日に発表した、2022年の国内の出生数（速報値）が80万人割れとなり、想定より11年早く少子化が進んだニュースに合わせて、当協会が行っている「移住婚」の取り組みが九州・沖縄地区をはじめ7府県の地方紙に記事として紹介されました。対象の地域にお住まいの方はぜひ地元の紙面をご覧ください。 ※画像は福井新...

自治体向け結婚支援サービス『移住婚プロジェクト』令和5年度、受け入れ自治体募集のお知らせ

地方自治体の移住・定住促進事業と結婚支援事業を同時にサポート一般社団法人日本婚活支援協会（所在地：東京都港区、代表理事：後藤幸喜）は、結婚相手と移住先を同時にサポートする取り組み「移住婚」の令和5年度の受け入れ自治体の募集を2月15日（水）から開始することをお知らせします。 ■少子化に人口減少、若者の流出に悩む地方...

【メディア情報】テレビ朝日報道局「ABEMAヒルズ」 ― 都会で暮らすあなたへ「移住婚」という選択肢 ―

都会で暮らすあなたへ「移住婚」という選択肢 2023年2月13日放送のテレビ朝日報道局「ABEMAヒルズ」にて、当協会の「移住婚」が取り上げられました。見知らぬ土地での生活や結婚というのはどのようなものなのか。東京出身で長野県に移住して結婚した女性のインタビューなどが放送されました。 > 番組の詳細はこちら &g...

【長野県主催】Nagano Local Match －移住 × 婚活－＜東京会場にて1月14(土)・15(日)開催！＞

イベント名長野県主催、Nagano Local Match －移住 × 婚活－【東京会場】内　容～移住 × 婚活～「移住したい！」「単身で移住は不安」「長野県ってどんなところ？」長野県主催の県外在住の若者を対象にした移住セミナー＆交流会です。移住されたゲストや市町村のリアルなお話が聞けるトークイベント...

【長野県主催】Nagano Local Match －移住 × 婚活－移住婚の受け入れ自治体「駒ヶ根市」「山ノ内町」が初参加！＜東京会場にて1月14(土)・15(日)開催＞

～長野県内9つの市町村が参加する移住セミナー＆交流会～一般社団法人日本婚活支援協会（所在地：東京都港区、代表理事：後藤幸喜）は、長野県が主催する県外在住の若者を対象にした移住セミナー＆交流会（Nagano Local Match －移住 × 婚活－）に結婚相手と移住先を同時にサポートする取り組み「移住婚」の受け入れ...

【自治体向け結婚支援サービス】婚活協会の「移住婚」都市部から地方に移住を希望したい独身者524名を受け入れ自治体にご紹介

移住希望者と地方在住者をマッチングする全国初の結婚支援策一般社団法人日本婚活支援協会（所在地：東京都港区、代表理事：後藤幸喜）は、結婚相手と移住先を同時にサポートする取り組み「移住婚」の受け入れ自治体（京都府他、11市町村）に524名（10月末時点）の移住希望者を紹介し、交際に進展したカップルが16組誕生したことを...

【長野県主催】Nagano Local Match －移住 × 婚活－＜11/19(土)・東京会場にて開催！＞

【メディア情報】東洋経済オンライン ― リモートで現実味､脱都会へ移住婚という新風潮 ―

地方自治体が移住を前提にマッチングを支援日本最大級のビジネスニュースサイトの一つ「東洋経済オンライン」に、当協会の「移住婚」が掲載（2022年7月31日）されられました。「移住婚」に女性の問い合わせが急増している状況から、移住婚希望者のさまざまな理由、具体的な登録の流れについて、また受け入れ自治体側での婚活・移住・就...

【メディア情報】ブライダル産業新聞に掲載されました！― 『移住婚』サービス・京都府と提携開始 ―

ブライダル業界の全国紙『ブライダル産業新聞』2022年7月1日号（発行：株式会社ブライダル産業新聞社）に、当協会と京都府が6月10日に提携を開始した自治体向け結婚支援サービス『移住婚』の記事が紹介されました。ブライダル産業新聞について主に結婚式場やホテル向けに結婚情報誌「ブライダル産業新聞」の発行を行う。1987年...